無線LAN FAQ

伝送速度は自動可変がよいか？　固定がよいか？

無線LANは回線状態によって伝送速度を自動可変する機能を持っています。変調方式や誤り訂正能力を変化させることによって、同じ送信電力・同じ周波数帯域幅でありながら、異なる伝送速度に対応しています。障害物や干渉波によって回線品質が低下すると伝送速度を下げ、回線品質が向上すると伝送速度を上げるように働きます。
JRCの無線LANには伝送速度の可変／固定を設定できる機能を持っています。さらに、可変範囲を指定できますので、たとえば、6、9、12Mbpsの範囲で可変するような動作も可能です。
自動可変にしておけば問題なさそうですが、回線状態を判断して伝送速度を変えるためには時間がかかります。つまり、回線状態が不安定なときは切り替え回数が多くなりスループットが低下してしまいます。
そのため、以下のような使い分けが望ましいといえます。基本的には必要最小限の伝送速度に固定することが、回線の安定度を確保するこつです。

1. 回線状態が良好かつ安定で、ときどき障害を受けるようなとき → 全速度自動可変通信距離が近いとき、見通し条件を確保できるとき、など。
2. 回線状態が安定で、変動要因が少ないとき → 速度限定自動可変通信距離は遠いが見通し条件のときなど。たとえば、通信距離が長く54Mbpsに対応する受信電力が得られない回線で全速度自動可変にすると、低速に固定したときよりもスループットが落ちてしまいます。
3. 回線状態が不安定なとき → 速度固定あるいは上限を押さえた速度限定自動可変完全な見通し条件を得られないとき、移動体通信、など。
4. 必要なスループットが固定のとき → 速度固定あるいは上限を押さえた速度限定自動可変画像伝送システムなどでスループットが固定のとき、上位回線の速度が無線LANに比べて低いとき、など。

最終更新日：2008.2.1

2.4GHz帯で使用できるチャネル数は？

チャネル1〜13(5MHz 間隔)は欧米と同一周波数であり、チャネル14 は日本独自(RCR STD-33)の周波数です。一般にチャネル14 はOFDM 方式を使用できない(総電力10mW 以下であれば使用可)ので、JRL-710/720 シリーズはチャネル1〜13 に限定されます。
各チャネルの占有帯域幅は15〜22MHz 程度なので、同一場所で同時に使用(送信)するためには、最大4 チャネル程度が限度です。
カタログなどでチャネル数を13 としているのは日本専用バンド(チャネル14)を使用しない装置です。チャネル数を4 あるいは5 としているのは、同時動作可能なチャネル数を表記しているもので、実際には1〜13 あるいは14 チャネルを設定できるはずです。
ここでいうチャネルはIEEE802.11b で規定している周波数です。電波法ではチャネルを規定していないので、これ以外の周波数チャネルを用いても違法にはなりません。

最終更新日：2008.2.1

5GHz帯で使用できるチャネル数は？

5GHz帯無線LANは電波法でチャネル周波数が規定されています。20MHzシステム(チャネル間隔20MHz)の場合のチャネル配置を下図に示します。5.2GHz帯で4チャネル、5.3GHz帯で4チャネル、5.6GHz帯で11チャネルを独立に使用できます。
なお、2007年6月から40MHzシステム(チャネル間隔40MHz)も使用できるようになりました。この場合は、5.2GHz帯で2チャネル、5.3GHz帯で2チャネル、5.6GHz帯で5チャネルを独立に使用できます。40MHzシステムは策定中のIEEE802.11ｎに対応するもので、IEEE802.11ｎ制定後に製品化予定です。

最終更新日：2008.2.1

チャネルの設定は？

親局(AP)に対しあらかじめチャネルを設定します。2.4GHz帯の場合は、チャネル1、7、13の3チャネルあるいはチャネル1、5、9、13の４チャネルを使用しますが、これ以外のどのチャネルでも設定できるので干渉対策などに有効です。
5.2GHz帯の場合はチャネル周波数が規定されていますので、どのチャネルを選んでも重なることはありません。なお、将来40MHzシステムが導入された場合は20MHzシステムの2チャネルを40MHzシステムの1チャネルとして使用します。
5.3GHz帯、5.6GHz帯の場合は、レーダとの干渉を回避するためにDFS(Dynamic Frequency Control)機能を義務づけられています。これは、レーダ波を検知したら自動的にチャネルを変更する方式です。そのため、5.3GHz帯、5.6GHz帯の無線LANは固定したチャネルで運用できません。
子局(ST)側は通信可能な親局のチャネルに自動追従します。

最終更新日：2008.2.1

一か所に複数のビームアンテナを設置してはならないと聞いたが？

当初の2.4GHz無線LANのEIRP上限は12.14dBm/MHzでしたが、ある条件を守ればビームアンテナを使って最大22.14dBm/MHzまで増加(＋10dB)できるように規制緩和されました。ある条件とはビームアンテナの指向角(半値角)が以下の式を満たす場合です。

指向角≦360度÷A

ここで、Aは増加後のEIRPと12.14dBm/MHzの真数比であり、最大10です。例えば、空中線電力3mW/MHz(＝5dBm/MHz)の無線LANに利得12dBi(給電線損失込み)のアンテナを接続すると、EIRPは17dBm/MHZとなり、12.14dBm/MHzとの真数比は3となり、指向角は120度以下となります。利得12dBiのアンテナの指向角は30度程度なので、十分規格を満足します。

規制緩和の趣旨は、指向角を制限することによってある方向のEIRPを増加したときでも第三者に干渉を与える面積を一定以下にすることにあります。もし、同一場所に複数の無線LANとビームアンテナを放射状に設置すると、結果的に干渉面積が増加してしまいます。そのため、同一場所に複数のビームアンテナを設置してはならないとしたのです(自主規制であり、罰則はない)。

ただし、複数のビームアンテナを使用した場合でも合計の指向角が『指向角≦360度÷A』を満足すればよいことになります。前述の例では規制値120度に対し、アンテナの指向角が30度なので、同一場所に最大4方向まで設置可能です。

最終更新日：2007.2.20

ビルの屋上の四隅にビームアンテナを設置したいが、この場合は同一場所になるのか？

同一場所の定義は無線LANが第三者(具体的には移動体識別装置が対象)に干渉を与えない距離以内です。具体的距離は、OFDMやDSSS方式の場合は最大40ｍ(空中線電力が10mW/MHz)であり、空中線電力が1mW/MHzのときは20mとなります。つまり、大きさが40m×40m以上の屋上の四隅であれば、同一場所になりません。空中線電力が小さいときはより短い距離でも同一場所になりません。

最終更新日：2007.2.20

屋外アンテナの設置上の注意点は？

JRCの屋外アンテナは、カバーを装着したり素子にステンレススチールを用いたりして耐腐食性を高めています。しかし、海岸地域のように塩害を受ける場所や火山地帯のように腐食性ガスが存在する場所では、設計寿命より短くなる場合があります。

アンテナは高所に設置されることが多いので、金具の腐食などでアンテナが落下すると人身事故になりかねません。落下しない設置方法、落下しても保持できる設置場所の選択、金具の腐食や破壊を早期発見できる定期点検などを実施してください。

最終更新日：2007.2.20

無線LANにアンテナコネクタが2つ付いているが？

アンテナ･ダイバーシティのためのコネクタです。それぞれのコネクタにアンテナを付ければマルチパスフェージングによる回線障害を低減できます。原則として2つのアンテナは同一種類のものを使用します。
アンテナ･ダイバーシティを使う場合は、無線LANのダイバーシティ設定を【enable】にしてください。逆にアンテナを1本しか使わないときは、コネクタ「ANT1」に接続し、無線LANのダイバーシティ設定を【disable】にしてください。

最終更新日：2008.2.1

アンテナ・ダイバーシティとは？

アンテナ･ダイバーシティとは、相関のない複数(一般に2つ)のアンテナを用いて複数の電波伝播経路を確保し、マルチパスフェージングによる受信電力の落ち込みの影響を回避する方式です。具体的には、パケット受信開始時に2つのアンテナの受信電力を比較し、受信電力の大きい方のアンテナを選択することによってフェージングの影響を低減しています。
2つのアンテナは、できるだけ離して(少なくとも1/2波長以上)設置した方が、フェージングの影響を回避できる確率が上がります。なお、無線LANの場合は送受信でアンテナを共用していますので、を受信するときにアンテナを切り替えると、送信するアンテナも切り替わることになります(直前の受信時に選択したアンテナで送信します)。
変わった利用方法として、2つのアンテナを2方向への通信に割り当てる方法があります。たとえば、車両の前後にアンテナを付ければ、親局がどちらの方向にあっても通信路を確保しやすくなります。

最終更新日：2008.2.1

アンテナ・ダイバーシティは親局(AP)に、それとも子局(ST)に？

子局(ST)にアンテナ･ダイバーシティ機能を持たせるのが原則です。なぜなら、親局(AP)は複数の子局と通信するので、ある子局に対して最適なアンテナを選んでも他の子局に対して最適になるとは限らないからです。
なお、P-P通信(1：1通信)の場合は子局が1局しかないので、どちらにアンテナ･ダイバーシティ機能を持たせてもかまいません。また、親局・子局ともにアンテナ･ダイバーシティ機能を持たせる方法もあり、それなりの効果を期待できます。しかし、投資効果を考えると、一方だけをアンテナ･ダイバーシティとするのが効率的です。

最終更新日：2008.2.1

フレネルゾーンとは？

マイクロ波帯の長距離通信の場合は、相互のアンテナ間の見通しが必須条件です。電波のような波動エネルギが空間を伝送するためには波長に応じた空間を必要とします。可視光の波長(1μm弱)と電波の波長(たとえば2.4GHzで120mm)は大きな差がありますので、目で見通せるから電波上の見通しがあるとはいえません。
さて、ほとんどの電波エネルギが通過できる大きさを1次フレネルゾーン(1次フレネル半径)といいます。フレネル半径は送受信アンテナ間距離と波長によって計算できます。下の図はフレネル半径が最も大きくなる部分(送受信アンテナ間の中点)の1次フレネル半径を計算したものです。

最終更新日：2008.2.1

ローミング時間はどのくらいかかるか？

標準で1秒前後です。スキャンチャネルを限定すれば200ms程度まで短縮可能です。

最終更新日：2007.2.20

既存のネットワークでローミング動作可能か？

同一セグメントであれば可能です。対応するAPが同一セグメントに存在し、かつ各APのESSID(Extended Service Set ID)が同一であればローミング可能です。セグメントを越えてローミングする場合は、モバイルIPで対応する必要があります。

最終更新日：2007.2.20

室内で複数親局による固定運用だが、ローミングONの方がよいか？

固定運用の場合は一般にOFFにします。各子局とそれに対応する親局が常に見通し条件であれば、ローミングONに設定する必要はありません。ローミングONにするとわずかなフェージングなどでスキャン動作に入ってしまい、スループットが低下する場合があります。

なお、対応する親局との間に障害物(たとえば人間や車両)が入って通信を阻害する可能性があるときは、ローミングによって回避できる場合があります。また、親局の故障に対して予備機として考えることができます。しかし、ローミングONにしておかなくても、わずかな時間差で切り替わるので、固定運用のときはローミングOFFの方がよいといえます。

最終更新日：2007.2.20

長距離固定回線でローミングON設定は？

一般に長距離固定通信ではリンクできる親局は1局しかないので、ローミングONは意味がありません。なお、フェージングの激しい場所(たとえば海上伝搬など)では、親局を2局設置してクライアントをローミングさせると回線断の確率を低減できる場合があります。

最終更新日：2007.2.20

ローミング閾値の設定数値は？

システムによって異なります。ローミング閾値は0〜 -120dBm(無線LANの空中線端子での数値)の範囲で設定でき、初期値は -80dBmになっています。この数値は伝送速度6Mbpsでは必要十分な値ですが、より高い伝送速度で動作させたい場合は閾値を高くする必要があります。原則的には該当する受信感度にマージン(一般に数dB)を考慮した値とします。

なお、設定範囲が0〜 -120dBmとなっていますが、-30dBm以上のレベルは、極短距離でしかあり得ないのと受信機内で歪みが発生するのとで実用的でありません。また、-90dBm以下は雑音レベル以下になってしまうので、正常なローミング動作ができません。

最終更新日：2007.2.20

重複エリア(各親局の通信エリアが重なる範囲)は必要か？

原則として必要です。実空間の受信電力はきれいな曲線で変化しない(フェージングなどによる変動がある)ので、重複エリアがない(少ない)と、境目でスキャン動作を繰り返してしまいます。境目での通信が不要なシステム以外では、できるだけ重複エリアを広くしておいた方がよいといえます。また、ローミング閾値に比べて境目の受信電力が大きい方が受信電力の変動の影響を受けにくくなります。

最終更新日：2007.2.20

アクティブスキャンとパッシブスキャンはどちらがよい？

アクティブスキャンの方がスキャン時間が短く、ひいてはローミング時間が短くなるので、短いローミング時間を望むときはアクティブスキャンが有効です。パッシブスキャンは余分なパケット(プローブリクエスト、プローブレスポンス)を送出しないので、他のシステムに対する干渉波が少なくなります。また、消費電力を軽減するのに有効です(とくに子局)。APが存在しないエリアでアクティブスキャン方式の子局を動作させると、連続してスキャン動作(プローブリクエストを約100msごとに送信)してしまうので、注意が必要です。

最終更新日：2007.2.20

スキャン中も通信可能か？

スキャン開始してから次の親局にリンクするまでは通信できません。スキャン開始時にそれまでリンクしていた親局を切り離してしまいますので、次の親局とリンクするまではどの親局ともリンクしていない状態になります。スキャンチャネルを1チャネルだけに限定しても、プローブレスポンスあるいはビーコン以外のパケットは無視されるので通信できません。

最終更新日：2007.2.20

移動速度が時速300kmでローミング時間1秒のとき、必要な重複エリアは？

1秒間で約83ｍ移動するので、それ以上の重複エリアが必要です。重複エリアが短いと、一旦リンクが切れてから再接続するのでローミング時間が想定以上にかかってしまいます。

最終更新日：2007.2.20

屋外アンテナの避雷対策は？

屋上などの高所に設置する場合は避雷針の保護エリア内に設置してください。
なお、雷害の多い地方やアンテナを高所に設置する場合は、放電ギャップ式の同軸避雷器を設置することをお勧めします。同軸避雷器を使用する場合はその近辺に良好な接地が必要です。

屋上にアンテナを取り付けた場合は適当な接地を得られないことが多いですが、避雷針の接地と共用しないでください。避雷針に落雷した場合に接地電位が上がり、無線LANに悪影響をおよぼすことがあります。

最終更新日：2007.2.20

屋外アンテナの耐風速は？

JRCの無線LAN用屋外アンテナは原則として耐風速60m/s(非破壊)です。ただし、耐風速はアンテナ支柱や接地工事のよって大きく影響されるので留意しなければなりません。高利得八木アンテナのようにビーム方向に長い構造は短いものに比べて耐風速特性が劣るので強風地域での使用は避けた方がよいといえます。

最終更新日：2008.2.1

水中通信は可能か？

2.4GHz帯は淡水中で100dB/m以上、海水中で300dB/m以上減衰します。また、5GHz帯ではさらに減衰量が大きくなります。そのため、水中で無線LANによる通信はできないといってよいでしょう。
地中の減衰量は100dB/m程度ですが、含水量に大きく影響されます。そのため、地中での無線LANによる通信もできないといってよいでしょう。特殊な例として地中レーダがあります。通信システムではないのですが、2.4GHz帯の電波を利用して地中1m程度までの金属等を探知することができます。
なお、コンクリート壁は多少は電波が通り抜けます(厚さ10cmで15dB程度の減衰量、鉄筋量や含水量によって変わる)。場合によっては、壁越しや床／天井越しに隣の部屋との通信も可能です。

最終更新日：2008.2.1

船上で使用できるか？

2.4GHz帯／5GHz帯無線LANは使用場所の規定がありません。国内であれば、陸・海・空いずれの場所でも使用できます。
ただし、5.2GHz帯と5.3GHz帯は屋内使用に限定されていますので、建物の中でしか使えません。これは、地球探査衛星(5.2GHz帯)／気象レーダ(5.3GHz帯)への干渉を防止するためです。
なお、航空機内・列車内は屋内相当と認められています。船内については明記されていませんが、大型船の船内は屋内と考えてよいでしょう。ちなみに、屋内の定義は遮蔽損(平均値)が17dB(5.2GHz帯)／13dB(5.3GHz帯)以上あることです。

最終更新日：2008.2.1

海上伝搬で注意することは？

2.4GHz帯無線LANは長距離通信が可能で、離島間通信などでは海上を伝搬路とすることがあります。海上は障害物がなく電波干渉源も少ないので比較的安定した回線を構築できます。ただし、海面は平面と見なせるので反射率の高い反射点が1点だけ存在する状態となり、フェージングによる受信電力の落ち込み量が大きくなります。アンテナ高を変えると直接波と反射波の伝搬路長の差が変わりますので、受信電力が大きく変化します(ハイトパターンといいます)。なお、平面大地上の伝搬でもこのような現象が出ます。
したがって、アンテナを設置するときは、ハイトパターンを調査し、受信電力が大きい高さにアンテナを設置しなければなりません。
さて、潮位などによって海面が変動するとアンテナ高を変えたのと同じことになります。つまり、ある時点で最適なアンテナ高を選んでも、潮位の日変動や月変動、季節変動によって最適アンテナ高が変わってしまいます。
このような場合はアンテナ･ダイバーシティを採用し、高さの異なる2つのアンテナを用いることで回避できます。

最終更新日：2008.2.1

海外で使用できるか？

2.4GHz帯／5GHz帯無線LANの周波数は、多くの国で免許不要の無線局用に割り当てられています。しかし、各国の電波行政は完全に同一ではないので、それぞれの国の認証が必要です。逆も同じで、海外製品を国内で使うためには技術基準適合証明または工事設計認証が必要です。
日本国籍の外航船や国際線航空機の中は国内法規が適用されますので、航行中／飛行中でもそのまま使用できます。また、海外の港や飛行場に着いたときでも船内／機内でなら使用できます。
当然ですが、運用会社などによって無線LANの使用を禁じられている船内／機内では使用しないでください。

最終更新日：2008.2.1

輸出する場合は？

JRL-710/720シリーズ無線LANを単体で、あるいはお客様の装置に組み込んで輸出する場合は、
(1) 輸出先の無線局認証の取得
(2) 経済産業省の輸出許可
が必要です。

無線局の認証

2.4GHz帯／5GHz帯無線LANは、基本的には輸出先においても免許不要で使用できます。しかし、その条件(法令)は国・地域ごとに異なっています。そのため、各国・地域の電波行政に従って無線局の認証(国内の技術基準適合証明あるいは工事設計認証に相当するもの)を取得する必要があります。認証方法は国・地域によって異なり、時期によっても異なる可能性があります(無線LANの周波数帯や規格は比較的変更されやすい)。
したがって、輸出する場合は輸出先の電波行政を調査し、該当品の認証を取得する必要があります。方法として、(1) 取得済みの機器を輸出する(現時点では取得済みのJRC標準品はありません)、 (2) お客様が認証を取得する、 (3) 輸出先の商社・代理店などで認証を取得してもらう、 (4) JRCが代行して取得する、などが考えられます。日本の場合は無線回路部分だけで技適・認証を取得できますが、装置全体で認証する制度になっている国・地域もあります。いずれにしても、費用・期間がかかりますので、具体的ターゲットを決定した後でお客様とJRCとで具体的方法を相談することになります。

輸出規制

高度な機能を持つ電子機器はワッセナー協約(Wassenaar Arrangement、通常兵器と軍事転用可能な汎用技術の輸出規制)に基づく『外国為替及び外国貿易法』によって経済産業省の輸出許可が必要です(対象は全地域)。無線LANの場合は暗号機能がそれに該当し、輸出する者が申請することになります。
詳細は、経済産業省の安全保障貿易管理ホームページを参照してください。

• http://www.meti.go.jp/policy/anpo/index.html

ワッセナー協約の前身としてココム(Coordinating Committee for Export Controls、対共産圏輸出統制委員会)がありました。当時の共産圏が対象でしたが、共産圏の崩壊に伴い1994年3月に解散しています。

最終更新日：2008.2.1

アンテナ一体型のイーサネットケーブルはストレート？クロス？

アンテナ一体型無線LAN(JRL-710SUなど)の本体のイーサネットコネクタはMDI-X固定になっています。パソコン(MDI)と接続する場合はストレートケーブルを使います。また、HUB(MDI-X)と接続するときはクロスケーブルを使います。ＩＤＵの中のイーサネット信号は1：1で接続されているだけですので、ストレート−クロスはクロス、クロス−クロスはストレートになります。
MDI/MDI-X自動切替機能のある機器と接続する場合は、ストレートでもクロスでもよいのですが、上記の接続にしておいた方が機器交換時などに便利です。

最終更新日：2008.2.1

他社の無線LANと接続できるか？

IEEE802.11規格に準拠した無線LANであれば原理的には相互接続が可能です。しかし、チップセットメーカが異なる場合や、独自のオプション機能を採用している場合などは接続できないことがあります。そのため、WiFi-Alliance(業界団体)によって相互接続性の認定試験を実施し、認定機器にはWi-Fiロゴの使用を認めています。
JRL-710／720シリーズはIEEE802.11abg規格に準拠していますが、Wi-Fi認証を受けていません。しかし、多くの場合は市販の無線LANとの相互接続が可能です。実際に、JRL-710／720シリーズのAP(親局)とし市販のカードをST(子局)としたシステムが稼働しています。ただし、JRCとしては相互接続を保証できませんので、お客様の責任の上でご使用願います。

最終更新日：2008.2.1

イーサネット接続に相性があるか？

無線LANの有線側インターフェースにはイーサネットが使われています。ツイストペアケーブルを用いた10BASE-T(10Mbps)あるいは100BASE-TX(100Mbps)で、それぞれ、半2重通信方式(Half-Duplex)と全2重通信方式(Full-Duplex)があります。多くのネットワーク機器は、10Mbps／100Mbpsおよび全二重/半二重を自動で検知して切り替える機能(オートネゴシエーション)を持っています。そのため、それぞれの機器の接続条件を自動(Auto)に設定しておけば、最適な速度で通信できます。
しかし、実際のシステムで無線LANをネットワークに組み込んだときに、オートネゴシエーションに設定するとうまく通信できないことがあります。たとえば、 (1) 両機器とも100Mbps Full-Duplex機能を持っているのにもかかわらず10Mbps Half-Duplexになってしまう、 (2) パケットエラーが多い(ピング応答が欠ける)、 (3) 実効速度が想定より低い、などの現象が出ます。
多くの場合は、オートネゴシエーションが有効に機能しないことが原因です。その要因として、両機器のNIC(Network IC)の型番やメーカが異なる、同じNICでもドライバソフトが異なる、などが挙げられます。また、使用しているツイストケーブルのばらつきや端末処理(コネクタ)のばらつきもあり、イーサネットケーブル長が長くなると発生しやすくなることがあります。両機器とも同じ規格で作られているので、このようなことは起きないはずなのですが、現実には発生することがあります。いわゆる相性問題と呼ばれているものです。
対策としては、
(1)　固定設定にする(たとえば、両機器とも100Mbps Full-Duplexに固定する)。
(2)　もっとも低速側に固定する(両機器とも10Mbps Half-Duplexに固定する)。
(3)　別種のHUBを中間に入れる。
(4)　実績のある機器を使用する。
などがあげられます。
なお、機器の電源ON／OFFやLANケーブルの抜き差しでオートネゴシエーションが解決する場合がありますが、停電などで再度電源ON／OFFされ、元に戻ってしまうことがあるので注意が必要です。

最終更新日：2008.2.1

通信信頼性は？

一般に通信回線の信頼性はBERと稼働時間率で表します。無線LAN回線の所要BERは10−5以下としています。また、稼働時間率とは稼働時間に対し所要BERを確保できる時間の割合を示します。たとえば、1年間(＝8760時間)動作させたときに所要BERを確保できなかった時間(回線断時間)が100時間あったとすれば、稼働時間率は98.9％(＝8660÷8760)となります。

無線LANのように免許不要で移動通信も可能な無線局の場合は、正確な稼働時間率を想定するのが困難です。無線LANを固定回線に使った場合でも、第三者の移動局やISM機器が接近すれば想定条件が変化してしまいます。
高い信頼性を要求される通信回線に2.4GHz帯無線LANを使用する場合は、回線断に備えてバックアップ方法を考慮していただく必要があります。

最終更新日：2007.2.20

故障した場合の修理方法は？

無線LANの修理はセンドバックを基本としています。当社修理部門に故障した無線LANを送付いただき、修理後に返送する方式です。ご要求に応じて保守契約を結ぶことも可能です。

地域情報化システムや工場内無線LANシステムなどの場合は、予備機をご用意いただくことをお勧めいたします。

最終更新日：2007.2.20