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J-Marine NeCST導入事例

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J-Marine NeCST導入事例
目指すのは、
「安全で船員に優しい船」
の実現 J-Marine NeCST 導入事例
New Ocean Shipmanagement社 様

J-Marine NeCST導入事例

目指すのは、「安全で船員に優しい船」の実現

J-Marine NeCST 導入事例 New Ocean Shipmanagement社 様

導入したお客様のご紹介

納入先
New Ocean Shipmanagement社
所在地
491B River Valley Road #18-01 Valley Point Singapore 248373
納入船舶
KIRANA NAWA号 (建造 内海造船、800番船)
事業内容
船舶管理、船員配乗
URL

はじめに

JRC日本無線のJ-Marine NeCSTが、New Ocean Shipmanagement社が管理するKIRANA NAWA号(プロダクトタンカー、13,200GT)に搭載されました。今後、同社管理船に順次搭載される予定です。

導入前の課題

導入前は、航海士の業務は多岐に渡り、多忙を極めていました

船舶運航における無事故、安全航海は必須であり、航海士は常に緊張感を持って運航業務を遂行しています。しかしながら、航海士の業務は多岐に渡り、航路計画作成や運航作業以外にも、例えばPSC*1に加えて、タンカー固有のSire*2やCDI*3の検船対応や、輸送するタンクの清掃作業*4も行っており、多忙を極めているのが実情です。

このような忙しい業務の中で、当直航海士が運航に関わる作業に、より注力できる環境を作ることが管理会社の重要な責務であり、その解決策として、この度、J-Marine NeCSTが導入されました。
本船では、J-Marine NeCSTを導入することによりブリッジワークの効率化が期待されおり、目指すところは、“船員に優しい船”の実現です。

*1 PSC:Port State Control
寄港国による外国船に対する立ち入り検査。技術基準に則り、船体構造や設備、船員資格等を検査する。
*2 Sire:Ship Inspection Report
石油会社国際海事評議会メンバーにより、船舶や船舶管理会社、乗組員を評価し、その結果をOCIMFメンバー間で共有している。
*3 CDI:Chemical Distribution Institute
化学製品業界各社から構成される団体による評価
*4 プロダクトタンカーやケミカルタンカーでは、ガソリン等の石油精製品や多くの液体化学製品、食用油をタンク毎に運搬し積み替えも多く、その積み替え毎にタンクを清掃しなければならず、航海士がその作業を行っています。

導入への期待

航海士からのコメント

「テクノロジー発達に伴い、ブリッジワークも変化(進歩)してゆくと予想される。たくさんの紙海図を準備することが不要になるのは良いし、大きなディスプレイや指やペンでルート作成するのは便利である。」

「事故が起きることがやはり一番不安。真夜中のAIS無搭載船との衝突、煩雑なブリッジワークでのヒューマンエラー、国ごとのRegulationの順守など安全航海のために気に掛けるべき点が多い。J-Marine NeCSTの導入でブリッジワークが改善されて、ヒューマンエラーの削減や、目視やレーダーなどによる他船の動静や運航に関わる状況把握に、より多くの時間を費やすことで、更なる安全な航海ができることを期待している」

導入後の様子

航海計画の立案と出港前ブリーフィング

ブリッジ内に設置されたJ-Marine NeCSTとECDIS

ブリッジ内に設置されたJ-Marine NeCSTとECDIS

ECDIS使用シーン
ECDISのみでの航路計画立案は、作業スペースが限られているため、多人数でのブリーフィングが難しい。

J-Marine NeCST使用シーン
J-Marine NeCSTでは大きな画面を用いて数名でのブリーフィングも可能であり、ECDISと連携させることによりブリッジワークの効率化にも貢献します。

導入製品・システム

製品名 運航支援装置 J-Marine NeCST

J-Marine NeCSTは大画面タッチパネルを採用し、タッチ操作による航路作成や手書き入力機能による航海メモ作成等により航海計画の立案を簡素化します。そして、J-Marineクラウド経由で配信される気象・海象予測を電子海図に重畳することで、燃費を削減する最適航路計画の作成をサポートします。
また、大画面での出港前ブリーフィング、航海後デブリーフィングは本船の安全航海の実現をサポートします。安全且つ最適化された航海計画・航海情報はJ-Marineクラウド経由で自社船隊で共有することができ、船隊全体の業務効率化と安全性向上に貢献します。

※本事例中に記載の内容は2019年6月現在のものです。

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