1915年、無線電信機の将来性を予見した加嶋斌、木村駿吉ら4人の男たちによって当社が設立されました。
無線通信技術の国産化と事業化をはかるという大きな志をもった船出でした。

東京・三鷹に本社工場を建設。さらに地方にも分工場を開設して生産力を拡充、戦時統制経済に備えました。
また、無線通信やレーダなど最新装置の将来性を確信し、積極的に開発を進めました。

戦後、新商標を決めて再スタートをした当社は、民需への転換を断行しました。
新技術の取得と新製品の開発による新分野の開拓などを推し進め、経営再建を軌道に乗せました。

トランジスタなど新技術を積極的に採用して製品の小型・高性能化、高品質化を図り、
システム化・統合化を行って競争力を強化、新製品の開発、新市場の開拓をさらに推進して高成長を実現しました。

石油ショック後の経済の低成長下で、当社は経営体質の改革と強化を推進。
本格的ＩＣ技術やコンピュータ技術の積極的採用により衛星通信設備・航法装置、自動多重無線通信装置、水管理システムなどの新製品を開発、新たな成長を実現しました。

来たるべき高度情報社会に向けて、通信技術と情報技術の融和が大きく進展した1980年代。
当社は、通信と制御、情報処理技術をベースにした新製品を展開、世界の先端技術を駆使した新シリーズの製品を送り出しました。

バブル崩壊後の厳しい事業環境のなか、新たに参入した移動体通信分野が飛躍的に伸長。
世界をリードした海洋無線機器や航空気象システムなど、情報化時代を先取る製品展開を行いました。

厳しさを増す事業環境のなか、当社は事業の「選択と集中」を実施して経営基盤を強化。
最先端技術を駆使して、ネットワークシステムの多様化やIP技術への対応など、世界トップレベルの高性能と高信頼性を誇る製品や世界初の製品を展開しました。

新体制のもと、新たなスタートを切った日本無線は、
これからも豊かな社会の実現に貢献するために、製品を通じて優れた技術を共有し、新しい価値を生み出し続けます。