「日本無線硝子株式会社」設立。

当社の経営再建方針の一環として合理化計画が強力に進められ、作業環境の異なる硝子部門の独立および別会社形態での運営が適切であると判断されました。1955年5月、日本無線硝子株式会社（資本金500万円）を設立しました。