| 2010年6月22日 [2010年6月22日 プレスリリース] |
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日本無線株式会社（本社：東京都杉並区、代表取締役社長：諏訪頼久）は、レーダーの許容周波数帯域を70%に狭帯域化した300W送信電力を有する固体素子を用いた9GHz帯船舶用レーダーを世界で初めて開発し、実船評価を行い、現用の25kWマグネトロンを用いた船舶用レーダーと基本性能において同等以上であることを確認しました。 |
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本研究は、総務省の「電波資源拡大のための研究開発」の委託を受けて、「周波数の再編方針」に基づく無線周波数資源の逼迫状況に対応するため、固体素子を用いたレーダーの狭帯域化技術の研究を行ったものです。 主な研究として、（1）送信波の狭帯域化技術、（2）スプリアス低減技術、（3）新しい信号処理技術の開発を行い、レーダー許容周波数帯域を70%に狭帯域化し、ITU-R 勧告SM.1541 ANNEX 8に規定されている将来のレーダーに適用されるスプリアス基準（帯域外領域マスク：-40dB/decade）を満足する9GHz帯の送信出力300W船舶用固体化レーダーを世界で初めて開発しました。更に既存のマグネトロンレーダーと比較して、最大探知、最小探知、分解能などの基本性能では同等以上、クラッタ抑圧性能では、その優位性を実船評価によって実証しました。 現在、様々な分野でレーダーの固体化に向けた動きをしていますが、その中でも大多数を占める船舶に搭載するレーダーを対象にした本研究の成果は、いろいろな分野のレーダーに対する固体化の実現に大いに貢献するものと期待されます。 この研究の詳細は、2010年6月24日に開催される「電波資源拡大のための研究開発」第3回成果発表会にて発表いたします。 総務省ホームページ：http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/02kiban09_02000041.html |
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| *本内容は、リリース時現在のものです。 |
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